・そもそも仮想通貨って何なの?
・仕組みや特徴は?
・仮想通貨のメリット・デメリットは?
そんな方に向けて書きました。
この記事を読めば、仮想通貨とは何か?仕組みや特徴、メリット・デメリットが分かるようになります。
私も最初は理解が浅かったのですが、仮想通貨について勉強して、今では数百万円を仮想通貨に投資しています。
前半は仮想通貨の基礎知識を、後半で仮想通貨への投資の始め方を、簡単に分かりやすく説明します。
仮想通貨とは?仕組みと特徴
仮想通貨の特徴を3つ説明します。
- 中央管理者・発行元が存在しない(分散管理)
- ブロックチェーン技術による管理
- 発行枚数上限があることが多い
中央管理者・発行元が存在しない
円やドルなどの法定通貨は、国家が発行・管理しています。
仮想通貨は、法定通貨と異なり、中央管理者・発行元が存在しない「デジタル通貨」です。
(※デジタル通貨とは、デジタルデータに変換された通貨のことを指します。)
一般的には「仮想通貨」という呼び方をされますが、法令上は「暗号資産」という呼び方が使われます。
日銀によると「暗号資産(仮想通貨)」は次の性質を持つものと定義されています。
「暗号資産(仮想通貨)」とは、インターネット上でやりとりできる財産的価値であり、「資金決済に関する法律」において、次の性質をもつものと定義されています。
(1)不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨(日本円や米国ドル等)と相互に交換できる
(2)電子的に記録され、移転できる
(3)法定通貨または法定通貨建ての資産(プリペイドカード等)ではない
ブロックチェーン技術によって管理されている
仮想通貨には中央管理者が存在せず、分散管理されています。
仮想通貨の分散管理を支えているのが「ブロックチェーン」技術です。
ブロックチェーンは「分散型台帳技術」ともいわれます。
ブロックチェーン上では、仮想通貨の取引を記録したもの(台帳)を、仮想通貨を取り扱う多数のコンピュータ上にデータを分けて保管(分散)しておくこと、ができます。
つまり、ブロックチェーン技術を用いると、中央管理者がいなくても、誰が・いつ・どんな取引を行ったかを、多数のコンピュータ上に分散的に記録し、偽造できない形で保存・管理することができます。
発行枚数上限があることが多い
発行枚数上限があることが多い、というのも特徴です。
法定通貨は発行上限が決まっておらず、中央管理者(中央銀行)が供給量を増やし続けることができますが、供給量が増え続けるとその法定通貨の価値は下がってしまいます。
それに対して、仮想通貨の場合は、発行上限枚数を定めることで通貨の価値を維持していることが多いです。
例えば、ビットコインの場合は発行上限枚数が2,100万枚と定められています。
また、4年でマイニング報酬(仮想通貨を得るための作業でもらえる報酬)が半減する仕組み(半減期)になっており、言い換えると、時間が経つごとに生産コストが高くなるので、時間が経つほど価格が上昇しやすい仕組みになっています。
代表的な仮想通貨
代表的な仮想通貨として、ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、リップル(XRP)について簡単に紹介します。
ビットコイン(BTC)
ビットコイン(BTC)は世界初のブロックチェーンを基盤としたデジタル通貨で、最も知名度が高く、最も取引量も多い時価総額ランキング1位の仮想通貨です。
- 時価総額ランキング1位 (2022年5月時点)
- 発行上限枚数は2,100万枚
米大手決済企業PayPalがアプリでビットコイン決済を開始したり、米国ではビットコイン先物ETFが上場するなど、投資対象・決済手段としても普及が進んでおり、今後も価格上昇が期待されます。
イーサリアム
仮想通貨はビットコインとそれ以外のアルトコイン(代替コイン)に分かれます。
ビットコインに次ぐ時価総額2位のメジャーなアルトコインがイーサリアム(ETH)です。
- 時価総額ランキング2位 (2022年5月時点)
- 発行上限枚数は「なし」
イーサリアム(ETH)は「DApps」という「分散型アプリケーション」を開発するためのプラットフォームで用いられる通貨です。
(※紛らわしいですが、このプラットフォームの名前も「イーサリアム」、プラットフォーム内で使われる通貨も「イーサリアム」です。)
イーサリアム(ETH)の最大の特徴は「スマートコントラクト」という機能を実装しており、ブロックチェーン上にアプリケーションや契約内容を記録できることです。
最近話題のNFT(非代替トークン)も、多くがイーサリアムのブロックチェーン上で作られており、人気の仮想通貨です。
リップル
リップル(XRP)は国際送金の「手数料が高い」「時間がかかる」という課題を解決するために開発されました。
- 時価総額ランキング 3位 (2022年5月時点)
- 発行上限枚数は1,000億枚
リップルは海外送金システムとして評価されており、強みが維持される限りは今後も価格上昇が期待されます。
仮想通貨のメリット
続いて仮想通貨のメリットを紹介します。
少額で大きな利益が期待できる
1つ目は「少額で大きな利益が期待できる」です。
下のチャートは2013年〜2022年のビットコイン価格(日本円)のチャートです。
2013年5月の1BTC=約1万円に対して、2022年11月には1BTC=約700万円と8年で約700倍になっています。
ビットコインには発行上限があり、半減期(4年)の翌年に価格が大きく上昇する傾向があります。
著名ファンドマネージャーのキャシー・ウッド氏も、ビットコイン価格は2030年には1億円を超えると予測しており、今後も大きな値上がりが期待されています。
24時間365日取引可能
株式の場合は、基本的に平日の昼間しか取引できません。
しかし、暗号資産の取引は、24時間365日、取引が可能です。暗号資産なら平日の夜間や週末に取引できる点はメリットと言えます。
仮想通貨のデメリット
ボラティリティが大きく損する可能性がある
デメリットは価格変動(ボラティリティ)が大きく、大きな損失を出す可能性があることです。
先ほどのチャートを再掲しますが、2021年11月には約700万円だったBTC価格は、2022年8月には約300万円と、半分以下に下落しています。
仮想通貨で失敗しないためのポイントは下の記事に書いてますので、ご興味ある方はご覧ください。
税金
仮想通貨にかかる最大税率は55%と、高い税金を取られる可能性があることもデメリットです。
仮想通貨で得た利益は「雑所得」に分類されます。
「雑所得」は総合課税の対象のため、給与所得など他の収入との合計額に応じて税率が決まります。
所得税の最高税率は45%で、住民税の10%と合計すると、最大で55%の税率がかかります。
仮想通貨への投資の始め方
取引所の選び方は下の記事をご覧ください
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最後までご覧いただき、ありがとうございました。
・投資は自己責任です。ご自身の判断と責任でお願いします。
・暗号資産(仮想通貨)取引は、元本を保証するものでなく、価格変動により損失が生じるリスクがあります。お取引される際には、取引内容をよく理解し、ご自身の判断で行ってください。